全国総合 街力ランキング：マンションDB

新築マンショントップ ＞ 街力全国トップ

街力

街力イメージ

街力(まちりょく)から街の実力を知ろう！

「あの街の医療施設は充実しているのかしら？」「引越しを検討しているけど、子供がいるので教育の充実度が気になる」等、街に対するニーズは様々。そこでマンションDBでは街を5つの側面から分析して街の力を評価。あなたにぴったりの街が見つかります！

全国約800都市（市区レベル）を「健康・医療」「教育」「治安」「行政基盤」「行政サービス」の5カテゴリで、各種データを集計し、マンションDB独自に評価したものです。5点満点で数値化されることにより、街の特徴が一目で分かります。

※5段階評価については約800都市の相対的な評価となります。

エリアから探す気になる街の評価は？

街力評価　全国ランキング

　総合ランキング上位TOP20！

1位
千代田区
(関東エリア/東京都)
5.0

5.00

  • 健康・医療 5.0
  • 教育 4.5
  • 治安 1.0
  • 行政基盤 4.0
  • 行政サービス 3.5
大手町、丸の内などのオフィス街があり、また有名私立進学校や大学、病院数が多いため、医療、教育、行政サービスは関東一。一方で、神田の古本屋街や秋葉原の電気街、武家屋敷跡が色濃く残る番町など、独特の景観が特徴的な街。
2位
文京区
(関東エリア/東京都)
4.0

4.44

  • 健康・医療 4.5
  • 教育 3.5
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 3.5
  • 行政サービス 3.0
小石川後楽園や六義園などがあり、緑豊かで閑静な街。国立大学、有名付属学校、さらに幼稚園も多く、子育てに適した環境が整っている。また健康・医療水準は、全国第2位。特に人口あたりの医師数が多く、老若男女が住みやすい街。
物件一覧
3位
三好市
(中国・四国エリア/徳島県)
4.0

4.05

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 4.5
  • 治安 4.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.5
2006年に三好郡6町村の合併により誕生。剣山や吉野川など、豊かな自然に恵まれている。教育水準はエリア一、全国では東京都千代田区に続いて第2位。治安や行政サービスも良く、総合評価では全国第3位にランクイン。
4位
港区
(関東エリア/東京都)
3.5

3.97

  • 健康・医療 4.0
  • 教育 3.5
  • 治安 2.0
  • 行政基盤 4.5
  • 行政サービス 3.0
白金・麻布・広尾などの高級住宅街、青山・六本木など、おしゃれなスポットが点在する。この街に本社を構える企業は多く、行政基盤の安定度は全国第1位。在日大使館や外資系企業も多く、外国人居住者は人口の約1割を占めている。
物件一覧
5位
新宿区
(関東エリア/東京都)
3.5

3.96

  • 健康・医療 4.0
  • 教育 3.5
  • 治安 2.0
  • 行政基盤 3.5
  • 行政サービス 3.0
乗降客数日本一の新宿駅・西口は、都庁をはじめ高層ビルが立ち並ぶビジネス街。また東口の歌舞伎町をはじめ、神楽坂、四谷三丁目など繁華街も多数あり。一方で落合地区は都心のベッドタウンでもあり、区の約6割を住宅地が占めている。
物件一覧
6位
中央区
(関東エリア/東京都)
3.5

3.95

  • 健康・医療 3.5
  • 教育 3.5
  • 治安 2.5
  • 行政基盤 4.0
  • 行政サービス 3.5
物件一覧
7位
中央市
(北陸・甲信越エリア/山梨県)
3.5

3.88

  • 健康・医療 3.5
  • 教育 3.0
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 3.5
  • 行政サービス 3.0
8位
東温市
(中国・四国エリア/愛媛県)
3.5

3.84

  • 健康・医療 4.0
  • 教育 3.0
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 3.0
  • 行政サービス 3.0
9位
美馬市
(中国・四国エリア/徳島県)
3.5

3.78

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 4.0
  • 治安 3.5
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.0
10位
渋谷区
(関東エリア/東京都)
3.5

3.77

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 4.0
  • 治安 2.0
  • 行政基盤 4.0
  • 行政サービス 3.5
物件一覧
11位
由布市
(九州・沖縄エリア/大分県)
3.5

3.75

  • 健康・医療 4.0
  • 教育 3.0
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.0
12位
下野市
(関東エリア/栃木県)
3.5

3.74

  • 健康・医療 4.0
  • 教育 3.0
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 3.0
  • 行政サービス 3.0
13位
韮崎市
(北陸・甲信越エリア/山梨県)
3.5

3.71

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.0
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 3.5
  • 行政サービス 4.0
14位
竹田市
(九州・沖縄エリア/大分県)
3.5

3.69

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.5
  • 治安 4.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.5
15位
鴨川市
(関東エリア/千葉県)
3.5

3.68

  • 健康・医療 3.5
  • 教育 3.5
  • 治安 3.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.0
16位
安芸高田市
(中国・四国エリア/広島県)
3.5

3.67

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.0
  • 治安 3.5
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 4.0
物件一覧
16位
大月市
(北陸・甲信越エリア/山梨県)
3.5

3.67

  • 健康・医療 2.5
  • 教育 3.5
  • 治安 3.5
  • 行政基盤 3.0
  • 行政サービス 3.5
18位
熊野市
(東海エリア/三重県)
3.5

3.66

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.0
  • 治安 4.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.5
19位
吉野川市
(中国・四国エリア/徳島県)
3.5

3.65

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.5
  • 治安 3.5
  • 行政基盤 3.0
  • 行政サービス 3.0
20位
庄原市
(中国・四国エリア/広島県)
3.5

3.64

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.0
  • 治安 4.0
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 4.0
物件一覧
20位
高梁市
(中国・四国エリア/岡山県)
3.5

3.64

  • 健康・医療 3.0
  • 教育 3.5
  • 治安 3.5
  • 行政基盤 2.5
  • 行政サービス 3.5

アイコン健康・医療カテゴリーでの指標の出所と計算方法

指標 出所 計算方法 単位 年次
人口千人当り医師数 厚生労働省「地域医療計画基礎統計」 医師数÷人口×1,000 人/千人 2004年
人口千人当り病院・診療所数 厚生労働省「医療施設調査」 病院・診療所数÷人口×1,000 ヶ所/千人 2005年
人口千人当り病院・診療所病床数 厚生労働省「医療施設調査」 病床数÷人口×1,000 床/千人 2005年

アイコン教育カテゴリーでの指標の出所と計算方法

指標 出所 計算方法 単位 年次
人口（0〜4歳）千人当り幼稚園数 文部科学省「学校基本調査報告書」 幼稚園数÷0〜4歳人口×1,000 ヶ所/千人 2005年
小中学校教員一人当り生徒数（5〜14歳人口） 文部科学省「学校基本調査報告書」 5〜14歳人口÷小中学校教員数 人 2005年
人口（5〜14歳）一万人当り塾・進学教室数 NTT情報開発「タウンページ統計データベース」 塾・進学教室数÷5〜14歳人口×10000 ヵ所/万人 2007年
推計短大・大学進学率 日本統計センター推計 推計短大・大学進学者数÷18歳人口×100 ％ 2005年

アイコン治安カテゴリーでの指標の出所と計算方法

指標 出所 計算方法 単位 年次 備考
人口千人当り刑法犯認知件数 警察庁刑事局「犯罪統計書」 刑法犯認知件数÷人口×1000 件/千人 2005年 東京都多摩地区は警察署の管轄と自治体の境界線が異なるため、市域面積により按分し推計した。
人口千人当り警察署・駐在所・交番数 住友電工システムソリューション「道路地図ランドマークデータ」 警察署数÷人口×1,000 ヶ所/千人 2006年

アイコン行政基盤カテゴリーでの指標の出所と計算方法

指標 出所 計算方法 単位 年次 備考
自主財源比率 地方税務協会「市町村決算状況調」 (歳入額−国・県からの交付金）÷歳入額×100 ％ 2005年度 行政活動の自主性と安定性を判断する指標。「自主財源」とは、市税や使用料など自治体が自主的に収入できる財源。国や県の財源への依存という点で、比率が高い自治体は、自主的・安定的活動ができると判断される。
起債制限比率 地方税務協会「市町村決算状況調」 （公債費−地方交付税で措置される公債費）÷（標準財政規模−地方交付税で措置される公債費）×100　の過去３年の平均値 ％ 2005年度 財政状況の健全性を判断する指標であり、国が起債を制限するために用いる指標。この比率が高い自治体は公債費の負担が大きいことを示し、80%を超えると公債の発行が制限されるようになる。
経常収支比率 地方税務協会「市町村決算状況調」 経常経費に充当される経常一般財源÷経常一般財源の額×100 ％ 2005年度 財政構造の弾力性を判断する指標。一般財源に占める人件費や扶助費などの義務的性格を持つ経費（経常経費）の比率であり、この比率が80%未満であれば妥当と判断される。
人口増加率 総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告」 （2006年人口÷2001年人口−1）×100 ％ 2006年2001年

アイコン行政サービスカテゴリーでの指標の出所と計算方法

指標 出所 計算方法 単位 年次 備考
人口千人当り職員総数 地方税務協会「市町村決算状況調」 職員数÷人口×1,000 人/千人 2006年
都市公園面積比率 各都道府県調べ他 都市公園面積÷可住地面積×100 ％ 2005年 　
人口一万人当り図書館数 文部科学省「社会教育調査報告書」 図書館数÷人口×10,000 ヵ所/万人 2002年 　
人口一万人当り公民館数 文部科学省「社会教育調査報告書」 公民館数÷人口×10,000 ヵ所/万人 2002年 東京23区については「公会堂」「区民会館」も集計の対象とした。